ソニーの創立者は誰ですか？
ソニー
井深、盛田
1946年 - 井深、盛田らが東京都中央区日本橋の白木屋 （後の東急百貨店日本橋店、現在の『COREDO 日本橋』の場所）3階に、前身となる<b data-parsoid='{"dsr":[24184,24200,3,3]}'>東京通信工業株式会社</b>を設立[39]。社長に前田多門、専務（技術担当）に井深、常務（営業担当）に盛田という体制をとった。初めは真空式電子電圧計などを製作していた[61]。
1947年 - 本社および工場を東京都品川区の御殿山地区に移転[39][62]。
1950年 - 日本で初めてテープレコーダーを製作、販売した[39]。
1953年 - トランジスタの研究を開始。
1955年 - トランジスタラジオの製造販売を開始[39]。このとき、ロゴにSONYを採用しアメリカ合衆国などにも輸出し始めた。Sonyとは音を意味する英語のSonic、ラテン語のSon(us)と男子の子供の英語の「坊や」を意味するSonnyから付けられた[63]。
1958年1月1日 - 商号を<b data-parsoid='{"dsr":[25267,25280,3,3]}'>ソニー株式会社</b>に変更、同年12月1日東京証券取引所に上場した[39]。
1960年 - 世界最初のトランジスタテレビを発売[39]。
1961年 - 日本の株式会社として初めてADR（米国預託証書）を発行[39]。本格的な資本調達の国際化のはしりとなる。
1961年、不動産管理会社ソニー企業を設立[24]。
1966年 - ショールームビルとして東京の銀座にソニービルを建設[24]。
1968年
日本初のカラーブラウン管、「トリニトロン」方式のカラーテレビを開発した[64]。この「トリニトロン」方式のブラウン管は、家庭用・放送業務用問わずテレビ・ビデオモニターの全商品で使われた。
アメリカのCBSと合弁でシービーエス・ソニーレコード（現、ソニー・ミュージックエンタテインメント）を設立[39]。
1970年 - 日本企業としては初めてニューヨーク証券取引所に上場[39]。
1975年 - 電池の製造・販売を目的として、アメリカのユニオン・カーバイドとの合弁でソニー・エバレディ（現・ソニーエナジー・デバイス）を設立[40]。
1979年 - ソニー・プルデンシャル生命保険（現、ソニー生命保険）を設立した[39]。
1986年 - ユニオン・カーバイドとの合弁を解消し子会社化して「ソニー・エナジー・テック」が発足した[40]。
1988年 - CBSレコード・グループ（現、ソニー・ミュージックエンタテインメント）を買収[39]。
1989年 - コロンビア・ピクチャーズ・エンタテインメント（現、ソニー・ピクチャーズ・エンタテインメント）を買収[39]。
1993年 - ソニー・コンピュータエンタテインメント（現、ソニー・インタラクティブエンタテインメント）を設立[39]。
1998年 - アメリカ合衆国のプロゴルフツアー・ハワイアンオープンに協賛。「ソニーオープン・イン・ハワイ」として開催。
2000年 - ベルリンのポツダム広場にソニーセンターをオープン。ヨーロッパ本社をケルンからベルリンに移す。
2001年
三井住友銀行と合弁でソニー銀行設立[39]。
携帯電話端末事業のためエリクソンと合弁でソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズを設立[38]。
2004年 - メトロ・ゴールドウィン・メイヤーを買収[65]。
2005年 - 出井伸之会長兼CEOらトップ3人が退任、ソニー初となる外国人トップのハワード・ストリンガー会長兼CEOが誕生[66]。
2007年 - 本社を東京都港区港南一丁目に移転。旧本社地区の保有不動産を積水ハウスに売却。
2012年 - ソニー・エリクソンを完全子会社化[47]。
2013年
「ソニーシティ大崎」を日本ビルファンド投資法人や国内機関投資家などに1111億円で売却、なお、ソニー及びグループ企業は今後5年間、引き続き当該ビルを使用する予定。
東京都品川区北品川の「ソニー3号館」の持ち分62%を54億5600万円でニッキに譲渡し、「NSビル」のニッキ所有持ち分58.7%を51億5000万円で取得。[67]
2014年
2014年3月期の連結最終損益（米国会計基準）が約1100億円の最終赤字となり、ソニーは主力2事業の大規模な再編を発表。
「VAIO」を展開するPC事業を、投資ファンド日本産業パートナーズが設立する新会社に事業譲渡し、ソニーが販売するVAIOとしては、2014年春モデルを最後に撤退。
7月を目処に、9期連続で営業赤字が続く「BRAVIA」などを展開するTV事業を設立する完全子会社に分社[48]。
旧本社の「NSビル」、「ソニー4号館」、「ソニー5号館」を住友不動産に231億円で売却。
FIFAの不祥事（裏金問題）を受け、企業イメージを損ねる可能性を恐れFIFAスポンサーを降板[51]。
新規事業創出案件の一つとして、ソニー不動産株式会社を設立。
2015年
THE世界遺産の番組提供スポンサーを降板
2016年 - ソニーイーエムシーエスと重複する事業を、 ソニーイーエムシーエスへ移管の上でソニーイーエムシーエスの商号をソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズへ変更[68][69]。
2017年 - リチウムイオン二次電池事業など一部の電池事業を、ソニーエナジー・デバイスから村田製作所へ譲渡[70]。