ATR 42
概要
1984年8月16日に初飛行。1985年12月3日に通算4号機がフランスのエールリトラルに引き渡され、同年12月9日に路線に初就航した。現在も改良が続けられ、世界各国の航空会社で運用されている。また、ATR 42の胴体と主翼を延長したモデルにATR 72がある。
胴体は円形断面で、客室内の最大幅2.57 m、全長13.85 m、最大高1.91 mである。主翼は高翼配置で、低翼機に比べ客室からの眺めはよい。客室は旅客の昇降扉が機体後方左側にあり、機体後方右側には、機体後部にまとめられているギャレーや洗面所などに物品を出し入れするサービスドア（ヒンジ式）を装備する。
貨物室は機体前方にあり、機体前方左側に1.27 m x 1.28 mの大型カーゴドアを装備するなど、採算が合いにくい地方路線で需要が多いコンビ機仕様が標準となっている。
降着装置は全てダブルタイヤ装備で油圧により格納される。主脚は胴体左右下部のバルジ（膨らみ）に格納されるが、脚扉のみで車輪扉はなく、格納時にもタイヤ側面が露出する。
貨物機として専用コンテナなら9台、LD-3なら5台搭載可能。前述の機体前方左側にある大型カーゴドアを利用でき、改修の必要がないためフェデックスなどの貨物航空会社では中型貨物機として多く運用されている。
豪華な客室を備えた社用機仕様（Corporate Version）や飛行検査型も販売している。

ATR 42とATR 72は右側のエンジンを運転させたままプロペラを回転しないようブレーキでロックし補助動力装置として使用する「ホテルモード」を採用しており、空港での待機中に騒音を抑えつつ客室の空調や照明を確保することが可能。
開発
フランスのアエロスパシアル（現エアバス・グループ）とイタリアのアエリタリア（現アレーニア・アエロナウティカ）は、1980年代初めに40席クラスの輸送機計画をそれぞれ持っていて、アエロスパシアルはAS35、アエリタリアはAIT230という名で研究を行っていた。この2機種の機体計画はほとんど同じクラスだったため、統合し共同作業を行うことで協議が持たれ、1980年7月に協定が成立して開発に着手した。
天草エアライン
天草エアラインで使用しているデ・ハビランド・カナダ DHC-8-Q100型機が、2014年（平成26年）ごろには整備費が大幅に増加する時期を迎えるため、機材更新の検討に入り、整備費の抑制と新規集客などの選択肢として、2015（平成27）年度中の購入を目指し、ATR 42を候補に導入検討が進められた。熊本県天草市長の安田公寛は、「県と協議はするが、天草市単独でも購入する覚悟がある」と話し、購入に伴う約21億円の財源には合併特例債の基金を検討していた。
2014年（平成26年）5月、天草エアラインはATR 42-600（48人乗り）を2016年（平成28年）1月に新規購入の上で導入する方針を明らかにし、筆頭株主である熊本県に機体購入費用の一部負担を要望したが、知事の蒲島郁夫は購入費の県負担を否定。地元だけで機体を購入した場合でも、天草飛行場の運営を含む運航経費の実質的な負担割合は、2014年（平成26年）から15年間で熊本県が75 %、天草市・上天草市・天草郡苓北町の2市1町は25 %との試算を示し、理解を求めた。
その後の同年7月22日、天草エアラインはノルディック・アビエーション・キャピタル社との間でATR 42-600のリース契約を締結した。同年8月14日受領し（機体記号：JA01AM）、2016年（平成28年）1月より就航。姉妹機のATR 72を導入予定だったリンクが就航前に破産したため、天草エアラインが日本で初めてATR機を運航する航空会社となる。
日本エアコミューター
2015年6月15日、フランス・パリで開幕したパリ航空ショーにて日本エアコミューター（JAC）とATR aircraftとの調印式が行われ、2017年から引き渡し開始で8機を確定発注し、1機をオプションで契約し、14機の購入権付きの契約を行った。
JACは10機保有しているサーブ340を中心に更新していく予定で滑走路が短い空港に就航している同社路線に最適で、JACの安嶋新代表取締役社長は「ボンバルディアが開発予定のDHC-8-Q400よりも小型の機体と比較して決めた」とし、「最新鋭のターボプロップ機であるATR 42-600型機のもつ快適性、経済性および信頼性と、JACがこれまで30年余に渡って築きあげた安全運航体制の融合によって、種子島や屋久島、奄美群島など、鹿児島の離島をはじめとした西日本の各地をきめ細かく結び、JALグループの利便性の高いシームレスな航空ネットワークサービスを提供します。」とコメントし、同型機を2015年（平成27年）から導入している天草エアラインからの整備事業の受託の可能性について、「一緒に離島路線を支えるパートナーとして、部品の共用などを検討していきたい」と語った。
2017年1月20日に初号機を受領、同26日に鹿児島空港に到着し、4月26日から鹿児島 - 屋久島、沖永良部、5月28日から鹿児島 - 奄美で就航した。。
オリエンタルエアブリッジ
オリエンタルエアブリッジが保有している2機のDHC-8-Q200型機が2019年（平成31年／令和元年）と2020年（令和2年）に構造寿命を迎え、2016年（平成28年）には更新機材の方針を決定する必要があるが、ボンバルディアでは同型機の製造を既に中止しているため、更新機材の有力な候補としてATR 42に絞り、導入検討を進めている事が報じられた。
北海道エアシステム
2018年7月18日、イングランドで開幕したファーンボロー国際航空ショーにて日本航空（JAL）グループの北海道エアシステム（HAC）はATR 42-600型機3機(確定 2 機、オプション 1 機)の発注に関する覚書を締結した。現在運航中の SAAB 機を更新し、2020 年から運航開始予定。
小笠原路線
空港を熱望する小笠原諸島では小笠原村議会の特別委員会において42-600Sが候補とされた。航空会社は42-600を導入している日本エアコミューターや、羽田-八丈島の路線を開設している全日本空輸などが有力視されているが、取材には明確な答えを出していない。
国土交通省 地域航空のあり方に関する研究会
2017年には国土交通省の持続可能な地域航空のあり方に関する研究会（座長竹内健蔵東京女子大学教授）で機体の共同保有や、将来の経営統合などを内容とする報告書が出された。2018年12月に一部報道によって、研究会によって対象とされた地域航空5社のうち九州内の日本エアコミューター、オリエンタルエアブリッジ、天草エアラインの3社で先行して包括的な業務提携を進める方針で、合併や経営統合は先送りされることも協議合意されたと報道され、その過程でJAC、HACの機材選定及び1,200m滑走路で運用可能なATR 42が運航機材の主流になる可能性が高い。