ブーゲンビル島沖航空戦
背景
1943年10月27日、米軍部隊は、モノ島とスターリング島に上陸してきた。この両島が敵に渡れば、ブーゲンビル島の日本の陸海軍部隊は危機に陥る情勢にあり、ラバウルの基地航空部隊は、直ちにこの上陸部隊を攻撃した。28日、ブインとバラレの飛行場に空襲を受けたが、南東方面の海軍航空部隊の実働機数は少なく、連合艦隊司令長官古賀峯一大将は、この事態に対応するため、トラックにあった第一航空戦隊の飛行機をこの方面に投入した。すでに他方面の増援可能な航空部隊の派遣も発令されていたので、南東方面には海軍の前線の航空兵力のほとんどが集められた状態になった。
11月1日、米軍は、ブーゲンビル島の西岸中部のトロキナ岬付近に上陸を開始、また別部隊がショートランド泊地周辺を砲撃した。日本海軍の基地航空部隊は上陸部隊に空襲を行った。この日、日本は、第三艦隊司令長官小沢治三郎中将の率いる第一航空戦隊の半数と南東方面艦隊司令長官兼第十一航空艦隊司令長官草鹿任一中将が率いる基地航空部隊の共同作戦となるろ号作戦を発令し、ブーゲンビル島周辺に来襲した連合軍上陸船団とその支援部隊の撃滅を企図した。2日にはブーゲンビル島沖海戦が発生し、その後も連日、米軍の上陸を巡る双方の空襲が展開されていた。
最初のブーゲンビル島沖航空戦
1943年11月6日、連合艦隊の遊撃部隊がラバウル港外で敵機の空襲を受け、その日没直後に途中まで零戦4機で援護されていた第一航空戦隊の艦攻14機は、空襲した兵力と思われるアメリカ空母部隊に雷撃し、日本は大型空母一隻轟沈、中型空母一隻撃沈を含む大戦果を報じた。また、大本営発表において「本航空戦ヲ「ボーゲンビル」島沖航空戦ト呼称ス」と報じられた。
第二次ブーゲンビル島沖航空戦
1943年11月8日、ブーゲンビル島中部の海面にある米艦隊に攻撃するため、ブナカナウ基地から第一航空戦隊の艦爆26機、東基地から同戦隊の零戦40機（瑞鶴10機、翔鶴15機、瑞鳳15機）がその援護のために出撃、基地航空部隊の零戦31機が制空隊として先行していた。この攻撃隊はムッピナ岬周辺で輸送船団を発見して攻撃し、輸送船2隻、駆逐艦3隻の撃沈を報告。また、同岬の南西海面に大輸送船団と護衛の戦艦3隻を発見したという報告が入り、夜間雷撃を企図した陸攻16機、その援護の零戦13機が出撃して攻撃した。この日の航空戦も大戦果を挙げ、「第二次ボーゲンビル島沖航空戦」と名付けられた。
第三次ブーゲンビル島沖航空戦
1943年11月11日、ラバウルは米艦載機およびB24よりなる部隊に空襲され、大きな損害を受けた。日本もブーゲンビル島の南西海面に空母を含む米艦隊を発見して攻撃し、大戦果を報じ、「第三次ボーゲンビル島沖航空戦」と名付けられた。
ろ号作戦後
11月11日をもってろ号作戦は終了、第一航空戦隊はトラックへ後退した。一航戦が後退した後ラバウルの基地航空部隊には他方面から部隊が転用され、11月14日から17日の間に二八一空の零戦16機、五五二空の九九式艦爆25機、五三一空の天山艦攻12機がそれぞれラバウル、カビエンに進出し、この結果航空兵力は、戦闘機66機、艦爆37機、艦攻22機 陸攻30機 夜間戦闘機2機、水偵15機、陸偵1機 - 2機の約170機となったが、同方面で活動する連合軍航空機の兵力のわずか一割にすぎなかった。一航戦後退後もラバウルの基地航空部隊は米艦船に対する航空作戦を実施、南東方面艦隊司令長官の草鹿任一は11日、「ボ島方面来攻ノ敵ヲ海上二圧倒殲滅スルヲ主眼トシ併セテ敵ノニューブリテン来攻ノ企図ヲ挫折ス」と今後の作戦方針を打ち出した。
一方、11日にラバウルを襲ったシャーマン隊、モンゴメリー隊よりなる米機動部隊は、ガルヴァニック作戦に参加するためギルバート方面へ急行したのだが、12日以降も日本軍偵察機から「空母」発見の報告が相次いだ。当時タロキナ周辺海域には連合軍の輸送船団が頻繁に行き来しており、これらの船団は通常LSTとAPDなどから構成され、LSTの場合、甲板上に構造物が少なく平らであるため見慣れない者には空母に、旧式駆逐艦を改造したAPDは同様に戦闘用艦艇に見誤りやすく、従ってこれらの船団は「機動部隊」と見誤る条件を揃えていた。
アメリカ軍の損失
この航空戦の期間中における米艦隊の損害は、17日に日本機により撃沈された駆逐艦マッケーン一隻のみであった。
戦果誤認の原因
同航空戦などで発生した戦果誤認の原因には、まず艦形の誤認について、新造艦やこの当時米軍が大量に建造した輸送艦などはその情報も限られるため誤認しやすく、また、攻撃時の防御砲火の閃光や砲煙、煙突からの火炎や煙、煙幕展張時の炎や煙、高速航行による波浪や航跡流、また雷光なども搭乗員にとっては爆弾命中や魚雷命中と錯覚する可能性がある。攻撃時の自爆の火炎や水柱は魚雷命中と誤認しやすく、夜間において自爆機の火炎はその視線上にある敵艦船が火炎に包まれたように見えるのは当然であるとしている。また航走時における魚雷の自爆や至近弾の水柱も魚雷命中と誤認しやすく、演習時にこれらの経験を得ることはまずないので、最初の実見においてこれを識別することはほとんどできず、実戦経験の不足が原因であったという意見もある。
また、現地司令部も生命をかけて戦った部下の報告を無下に否定することは忍びがたく、戦果の証明も遠い将来は別として、早急には行われがたく、そのような時期がくるかどうかも当時はさだかではなかった。上級司令部および大本営は担当司令部が報告した内容に自己判断で変更するのは担当司令部に対する「不審」と考えられる可能性があり、客観的な証拠（連合国の発表は必ずしも正確ではないと当時思われていた）がない限り無修正という無難な方法をとりやすいのが実情だった。もっとも、参加搭乗員も上級司令部も、発表された戦果が真実と思っていたわけではなく、ある程度割り引いて考えられてはいたが、それでも現実との差があった。こうした戦果誤認がこれ以後の軍令部、連合艦隊の作戦指導に影響を与えたのは事実だったが、当時軍令部でも敵空母の見積もりには神経を使っており、1944年1月下旬に軍令部が判断していた、対日戦に使用されている米空母の見積もりは正規空母15隻、護衛空母15隻とあり、ほぼ実数に近い。また、敵空母の見積もりについては現地司令部も様々な情報を基に判断しており、当時南東方面艦隊の首席参謀であった佐薙毅の1943年12月17日付業務日誌によれば「固有及び改装計十二を対日戦に使用 特空母四五隻中一五 - 一六隻（改装空母とはインディペンデンス級を、特空母とは護衛空母をさすと思われる）が太平洋にあり、うち八隻が南太平洋方面にあり。計二〇隻が撃沈破、数が合わぬ。空母に似たもの戦車運搬艦なり」と記されている。ここに記されている「わが戦果」とは、11月から12月にかけて起こったブーゲンビル島沖、ギルバート諸島沖、マーシャル諸島沖の各航空戦の総合戦果をさす。
大本営発表で報じられた戦果は、第三艦隊司令長官小沢治三郎中将と南東方面艦隊司令長官兼第十一航空艦隊司令長官草鹿任一中将の名前で提出された報告によるものであり、この指揮官とその参謀長はいずれも航空の専門家ではなかった。
大本営軍令部作戦部長だった中沢佑少将は、同航空戦やギルバート諸島沖航空戦における大戦果に関し、当時、連合艦隊司令部の報告から不確実を削除し、同司令部に戦果確認に一層配慮するように注意喚起していたが、同司令部より「大本営は、いかなる根拠をもって連合艦隊の報告した戦果を削除したのか」と強い抗議電が参謀長名（福留繁中将）で打電され、結局反論できず、うやむやになったという（そのため、1944年10月に福留中将が第二航空艦隊長官として実施した台湾沖航空戦でも誤認戦果をそのまま報じることになった）。また、この報告に対し、情報担当の軍令部五課は戦果はほぼ無いと判断しており、中沢はこの経験から作戦部に現地戦果の三分の一が実際の戦果と考えるように指導した。
大本営参謀本部情報参謀だった堀栄三陸軍中佐は、1943年12月当時に米軍戦法の研究のため各種の統計をとっている際、ブーゲンビル島沖海戦とギルバート諸島沖航空戦の戦果に疑問を感じたという。戦果報告は合わせて撃沈だけでも戦艦3、航空母艦14、巡洋艦9、駆逐艦1、その他4。撃破は、戦艦2、航空母艦5、巡洋艦3、駆逐艦6、その他2。さらにマーシャル諸島沖航空戦の戦果は「撃沈 中型空母1 大破 大型空母1」であった。しかし、これらの戦果がすべて正しいとすると、この時点で計算上は米海軍に空母は一隻もなく、米機動部隊の活動能力はゼロであるはずだった。それならばもう太平洋の戦いの勝敗は決着しているはずであるにも関わらず、現実には米海軍の攻勢は奇襲が強襲に代わりむしろ勢いを増すばかりであった。「海戦」と名のつくものの戦果の歯切れの悪さに比べると、「航空戦」の戦果はいつも突出していた。そこに注目した堀は「第一線の航空部隊では、各飛行機の報告をどのように審査しているのだろう？」という疑問を持つようになった。調査した結果わかったことは、真珠湾攻撃の際は攻撃後に航空機による写真撮影が行われ、そこで戦果の確認がなされたが、その後の航空戦では真珠湾攻撃の時のような戦果の確認ができていないということだった。そのため現地の司令官も搭乗員の報告を信ずるより他なく、また搭乗員の報告も、戦闘参加者以外の誰かが写真撮影などで冷静に戦果を見届ける手段がない限り、極限に立たされた人間には微妙な心理が働き、誇大報告は避けられないと堀は結論づけている。
影響
度重なる日本海軍の攻撃にも関わらず、12月5日には連合軍のタロキナ飛行場の完成が飛行偵察によって報告され、16日早朝に偵察に出発した一〇〇式司令部偵察機は、タロキナ飛行場に戦闘機約70機の集結を報じた。この事態に対して翌日以降ラバウルに対する空襲が懸念されたが、南東方面艦隊は15日に連合軍が上陸したニューブリテン島西部のマーカス岬への対応に航空兵力を投入する他はなく、ブーゲンビル島方面に対しては偵察、哨戒が限度で、攻撃隊を出撃させる余裕はなかった。翌17日朝、おそれていた通りソロモン方面から戦闘機を含む「約四〇機」がラバウルに来襲した。12月17日現在のソロモン航空部隊の保有機数は632機に達し、この兵力によって北部ソロモン（ブカ、ブイン、バラレ、ショートランド）の各基地は制圧され、同方面に最後まで残っていた九三八空の水偵隊も12月17日 - 18日にかけてブカ基地を去り、ソロモンから日本軍の航空戦力は姿を消してしまった。その結果ラバウルは孤立し、17日以降、年をまたいで翌年2月まで連合軍はラバウルに戦爆連合による空襲を連日実施した。ブーゲンビル方面への輸送は空襲の激化のため、11月30日にブカ島へ2隻の船が到着したのが最後であった。こうして連合軍は当初目論み通りの状況を達成した。
同航空戦などで発生した海軍のアメリカ機動部隊に対する戦果誤認を基に、第8方面軍司令長官の今村均はブーゲンビル島守備の第17軍司令官百武晴吉に対し「海空軍の数次にわたる大戦果に鑑み、当面の敵（ブーゲンビル島タロキナへ上陸した米海兵隊師団）を撃摧するは此の時を逸して期待し難し」と判断し「必至敢闘」の訓示を伝達、タロキナへ上陸した連合軍部隊をすみやかに撃滅することを命じる結果となり、その後第17軍に対する補給は空襲の激化で11月いっぱいをもって途絶え、彼らは連合軍以外に疫病と飢餓という見えない敵と戦いながら終戦まで苦しむ結果となった。