レーダー探知機
レーダー探知機（レーダーたんちき、Radar detector）とは、速度取締装置が発する可能性のある周波数のレーダー波を探知し、無線受信機能が当該装置にある場合は受信可能な種類の無線を可能な限り受信し、GPS受信機能が当該装置にある場合は登録済みの附近にある固定型取締装置や過去に取締が行われていた取締エリアなどの道路交通に関する情報を主に通知する装置である。
概要
レーダー式スピード測定器や自動速度違反取締装置（通称“オービス”）から発射される可能性のある周波数のレーダー波を検知し、チャイム音や発光ダイオード点滅・文字表示・音声アナウンスなどで、レーダー波の検知を警告する装置である。
レーダー探知機の限界について
レーダー探知機によっては、強いレーダー波（電界強度の強いレーダー波）を短時間に受信したときに「ステルスアラーム（ステルス波識別警報）」を発するものがある。ただし、ステルス式レーダーの性質上、「ステルスアラーム」（状況によっては、単なるレーダー警報）が鳴ったときには、既に測定対象車両の速度違反現認を完了している場合がある。
なお、ステルス式レーダー速度測定器への接近（または遠去）を測定対象車両が、必ず事前に察知できる（ステルス式レーダーに完全対応した）当該装置は、今のところ全く存在しない。ただし、警察官が先行車両に対してレーダー波を発信した時、後続車両の当該装置がステルスアラームやレーダー警報を発する可能性はある。
なお、従来の取締りに用いられる可能性のある電波だけを受信して警告する当該装置は、取締りに用いられる可能性のある電波を全く使用しない速度取締りを警告できない。
近年は、取締用機器の非レーダー化が進み、道路アスファルト下に車両検知装置を埋め込んだ方式（ループコイル式、LHシステムなど）、光電管式（送受光器から対面する反射板間にレーザー光を送信し、2点間の通過時間から速度を計測する方式）やレーザースキャン方式（レーザー式）を使用している地域がある。
レーダー波を使用しない取締りに対しては、レーダー波受信機能による警告は不可能である。
さらに、パトカー・覆面・白バイ車両による追尾式取締り（レーダー波を使用しないもの）、パトカーによるレーザー式取締りや「光電管」「レーザー式速度取締機」などを用いた有人式取締りなどをレーダー波受信機能で検知することは不可能である。ただし、光電管などを用いた有人式取締りで、取締連絡用警察無線（350.1MHz）が用いられていれば、その取締無線を受信する可能性はある。
GPSを用いた警報について
取締り側の測定技術革新に対抗するため、従来の取締りに用いられている電波の受信警報に加え、GPS受信機能を用いて、当該装置に登録済みの附近にある固定型取締装置や過去に取締が行われていた取締エリアなどの警報対象箇所データ（GPSデータ）を警報するようにした機種もある。GPS衛星受信機能と、定期的なGPSデータのアップデートにより、新たに設置されたオービスや新たな取締エリアなどが追加され、警報される箇所が増えたり、撤去された場所での警報を防ぐことができる。GPSデータ件数は、時を重ねるごとに増えている。
ただし、GPSデータに登録されていない場所で、従来の取締りに用いられる可能性のある電波を使用しない取締り（当該装置が警報できる無線を使わない光電管式、レーザー式、ループコイル式や追尾式など）や、測定の瞬間だけレーダー波を発射する狙いうち（ステルス式レーダー）方式の取締り（当該装置が警報できる無線を使わないもの）が行われていた場合には、GPS警報機能搭載の当該装置でも、事前に警報できない。
懸念事項
取締りで用いられるレーダー波の周波数が電波式の自動ドアの周波数と同一であるため、自動ドアの附近を通過する際にしばしば誤警報を起こすことがある。
さらに、防犯センサーの一部、信号機の近くに設置されている車両通過計測器の一部、NTTのマイクロウェーブ通信回線の一部、気象用・航空機用などのレーダーの一部、他のレーダー探知機の一部にはレーダー波と同一な周波数が用いられていることから、それらの電波を受信して誤警報を起こすことがある。
注意事項
当該装置をフロントガラスに貼付・固定する方法での取り付けは道路運送車両法で禁じられている。
関連機器の違法性
レーダー探知機に関連する機器として販売されている「レーダーテスター」「レーダーモニター」「レーダー探知機感度調整器」「レーダー妨害器（レーダージャマー）」「レーダースクランブラー」「Ｘまたは、Ｋバンド・シグナルジェネレーター」「Ｘまたは、Ｋバンド・オシレーター」「Ｘまたは、Ｋバンド・VFOスキャナー」などの妨害機能のある装置について、他の無線局の運用（レーダー式速度測定器での速度測定等）を阻害するような混信その他の妨害を与えた場合には、たとえその出力が微弱電波（発射する電波が著しく微弱）の範囲の無線局（送信設備）であっても電波法第56条（混信等の防止）に反し、電波法違反となる。
さらに、免許を受けずに微弱電波の範囲を超える無線局を開設した場合は、電波法第27条の18第1項（登録）に反し、電波法違反となる。なお、罰則は1年以下の懲役または100万円以下の罰金である。また、免許を受けずに微弱電波の範囲を超える無線局を開設することを幇助した場合も電波法違反となる。
違法性
日本国内での所持および使用は合法である。メーカーは取締りを積極的に回避させ、暴走行為などの法律に触れる行為を助長するものではないとしている。しかし、国によっては法律を定め、違法としている場合もある。
フランスにおいては、レーダー探知機 (Anti radar) の所持および使用は違法である。実際に電源を入れて使用していた場合はもちろん、未使用の状態で所持していただけでも検挙の対象となり、当該機材（レーダー探知機）を没収の上、最高3000ユーロの罰金が科せられる（実刑判決が出たケースもある）。
オーストラリア（西オーストラリア州を除くを除く）でも、レーダー探知機等 ("Radar detector" or "Radar jammer",etc.) の所持および使用は違法である。