APT攻撃
APT攻撃（英：Advanced Persistent Threat、持続的標的型攻撃）はサイバー攻撃の一分類であり、標的型攻撃のうち「発展した／高度な（Advanced）」「持続的な／執拗な（Persistent）」「脅威（Threat）」の略語で長期間にわたりターゲットを分析して攻撃する緻密なハッキング手法。「ターゲット型攻撃(APT)」とも訳される。
独立行政法人 情報通信研究機構（NICT）のサイバー攻撃対策総合研究センター（CYREC）では「特定の相手に狙いを定め、その相手に適合した方法・手段を適宜用いて侵入・潜伏し、数か月から数年にわたって継続するサイバー攻撃」としている。世界のセキュリティー業界では、組織名不明のクラッカー組織を見つけると、イランに拠点を置くハッカー組織APT33、ロシアのAPT29、北朝鮮のAPT38のように「APT＋数字」で名前を付ける。
経緯
特定の組織内の情報を窃取するためのコンピュータウイルスやマルウェアが標的型脅威（Targeted threat）と分類され、これらを用いるサイバー攻撃が標的型攻撃と呼ばれるようになり、無差別に行われる他のサイバー攻撃と区別していた。
2005年7月には、標的型攻撃の中でも、高度な技術を駆使するものについての警告がイギリスのUK-NISCCとアメリカのUS-CERTから発行された
。ただし、当時はまだAPT（Advanced Persistent Threat）という用語は用いていなかった。
最初にAPT（Advanced Persistent Threat）という用語を用いたのは、2006年、アメリカ空軍においてであったという。
正体不明の敵による攻撃について論じる際に、この用語は適していたという
。
今日、APT攻撃は、標的型攻撃の中で区別されるようになっている
。
2010年1月、Googleの中国拠点等において発生した「オーロラ作戦（Operation Aurora）」という一連の攻撃事件が話題になった。
2010年6月、中東の原子力施設を狙った「スタックスネット（Stuxnet）」というコンピュータワームが発見された。
2010年12月に独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）から内容的にAPT攻撃についてのレポートが公開された。
2013年4月に独立行政法人 情報通信研究機構（NICT）が設立した「サイバー攻撃対策総合研究センター（CYREC）」の設立理由の筆頭に、このAPT攻撃が記述されている。