ブルーカラー
ブルーカラー（英語: Blue-collar; Blue-collar workers, Blue collar workers）とは、賃金労働者のうち、主に製造業・建設業・鉱業・農業・林業・漁業などの業種の生産現場で生産工程・現場作業に直接従事する労働者を指す 概念である。広くは技能系や作業系の職種一般に従事する労働者で、肉体労働を特徴とする。対義語はホワイトカラーである。
ブルーカラーは「青い襟」の意で、肉体労働に従事する労働者の制服や作業服の襟などが青系であったことがその語源となったといわれる。
労働者階層の分化
日本では、明治時代の殖産興業によって工業化が始まり、1910年代になると工業化がより急速に進んだが、この1910年代から次第に「ホワイトカラー（高等教育卒業者）」と「ブルーカラー（中等教育卒業者、小学校卒業者）」の区分が明確に意識されるようになり始めた。
この傾向は、第二次大戦後の高度経済成長期以降に加速し、（高校への進学率も低い時代は）集団就職で地方から大都市へ出た中学新卒者も多かったため、雇用者側から「金の卵」と呼ばれて工員になる者が多数いたが、製造業界では合理化の一環としてオートメーション化を推進させ、工員でも高卒以上の学力や技術が要求される、さらには高校への進学率も上昇し始めたため、それまで担っていた単純労働者の需要が下降すると共に、中卒者の採用は次第に下降し、工員ですらほとんど採用されないほどになった。
労働者不足
ブルーカラー職種は製造業や土木・建設業を支える労働力として、重要な役割を果たしていることに誤りはなく、これらの地味だが社会に不可欠な職種では、深刻な人手不足も発生した（中卒者にもできる作業でも、18歳未満の場合は深夜業が禁止されていることと、日雇い派遣によるワンコールワーカーでは建設業への派遣が禁止されているため、なおさら深刻な問題となる）。この時代では、深刻な労働力不足から（一定の条件付きで）外国人労働者の受け入れや、高給の保証などの変革も行われた。
また、人手が不足していたバブル期の一頃は、長年にわたって係争も見られた労災や職業病の問題を放置すると労働者が集まらず、退職者の増加や短期離職率の上昇につながりかねないため、労働者の負担を軽減する機器の導入で、「汚い、危険、きつい」の3K問題を少しでも軽減したり、労働者を保護する方策や業務上必要な資格の取得の支援などのキャリアアップ支援を行う企業が散見された。
ブルーカラー職種の再評価
その一方で、バブル崩壊後の1990年代半ばから2000年代初頭にかけての深刻な不況の中で、ホワイトカラーの職種では労働力の供給過剰から、大量リストラも見られるようになった。またホワイトカラー職種の労働環境が往々にしてストレスが多く、精神疾患や過労死が社会問題として取り沙汰されるようになり、必ずしもブルーカラー職種よりも快適だとはいえないと見なされるようになった。しばしば脱サラに絡んで、ホワイトカラー職種への忌避も見出され、相対的に第一次産業とブルーカラー職種の社会的重要度や職場環境も見直される風潮も出ている。
また従来は、ホワイトカラー業種より賎しく労働環境も劣るとして嫌悪されていたブルーカラー職種にも、1991年に創刊された『ガテン』誌の影響もあって、従来の忌むべき労働環境といったイメージも軽減されるようになっている。
しかし、平成不況の折、就職氷河期における深刻な就職難からフリーターが増加したことや不況に伴う仕事量の減少もあり、1990年代後半から単純労働力（→プレカリアート）の不足が解消され、一頃の過当競争的の様に人員の確保に走る必要がなくなったので、現在では手取り賃金がホワイトカラー職種を圧倒的に上回るような状況は見られなくなり、高賃金や従業員の労働環境、キャリアアップ支援の充実を謳う職場も少なくなった。
労働者形態の流動化
なお2000年代に入っては、ワーキングプア問題が取り沙汰される一方、ワンコールワーカー・ネットカフェ難民などの流動化した労使関係のひずみともいえる社会問題も見え隠れしている。これらの現象では2006年頃より社会問題として注目を集め始めたばかりであり、労働者人口の総数や実態に関しては2007年に調査が始まったばかりで、政府側の対応も後手に回っている。
偽装請負問題
2006年に朝日新聞が製造業の現場における偽装請負を取り上げ始めたことを契機に、ブルーカラーの労働環境が劣悪であることが明らかになった。詳細は該当項を参照。