台風
定義
気圧が最も低い位置を「気圧中心」といい、その位置と勢力で台風は定義される。
位置
北西太平洋の「東経100度線から180度経線までの北半球」に中心が存在するものをいう。海域としては北太平洋西部（北西太平洋）およびその付属海である南シナ海、東シナ海、フィリピン海、日本海などにあたり、陸域としては東アジア、東南アジア、ミクロネシアのそれぞれ一部が含まれる。
最大風速が17 m/s以上の熱帯低気圧のうち、北インド洋にあるものは「サイクロン」と呼ばれる。南太平洋・北太平洋（180度経線以東）・北大西洋の熱帯低気圧のうち最大風速が33 m/s（64 kt）以上のものは「ハリケーン」と呼ばれる。ただし、台風・サイクロン・ハリケーンともに現象としては同一である。これらの熱帯低気圧が地理的な境界線を越えた場合は呼び方が変わる。例えば、2006年に北東太平洋で発生したハリケーン・イオケは、西進して経度180度を越えたため台風12号になった。このように、区域を跨って台風に変わったものを越境台風と呼ぶ。逆に2019年の台風1号は、マレー半島付近で東経100度線を越えたことによりサイクロンに変わった。
なお世界気象機関の国際分類では地理的な領域に関係なく、熱帯低気圧を最大風速によりトロピカル・デプレッション、トロピカル・ストーム、シビア・トロピカル・ストーム、タイフーンの4段階に分類している。この場合における「タイフーン」と本項で述べている「台風」は英語では共に"typhoon"と呼ぶが、概念としては異なる。
勢力
台風の場合、熱帯低気圧域内ので最大風速17 m/s以上を満たす。
台風の位置や中心気圧、最大風速、大きさの数値は過去の観測データの蓄積により確立されたドボラック法に基づいて衛星画像から推定し、地上や船舶で風速が観測できた場合にその都度修正していく方法を採っているため、「中心付近の最大風速」は必ずしも実測値ではない。例えば洋上にある台風中心の風速を実測するには航空機が必要となり、実際に1987年（昭和62年）までは米軍が航空機観測を実施していた時期もあるが、観測員や設備・運用等の負担が大きく、現在日本では航空機による観測は恒常的な手段としては行われていない（学術研究目的での観測例はある）。
ちなみに世界気象機関 (WMO) の世界気象監視計画 (WWW) により、北西太平洋海域の台風監視活動を行う中枢として、日本の気象庁が「熱帯低気圧プログラムに参画する地域特別気象中枢」(RSMC for TCP) に指定され、気象庁の判断が国際的には公式のものとされるが、この海域では中国、台湾、フィリピン、ベトナム、アメリカなどの気象機関がそれぞれ台風の監視を行い独自に推定を行っているため、機関によって風速等に多少の誤差が出ることもある。
台風の構造と階級
台風の中心位置、最大風速、中心気圧、暴風域半径、強風域半径などを総称して台風諸元という。
台風の構造
亜熱帯や熱帯で海から供給される大量の水蒸気が上昇して空気が渦を巻きできるのが熱帯低気圧で、これが最大風速17.2m/sを超えると台風となる。この点で冷たい空気と暖かい空気が混ざりあおうとして空気が渦を巻きできる温帯低気圧とは構造が異なる。温帯低気圧では冷たい空気と暖かい空気がぶつかりあっており前線を伴うことがあるが、台風本体は暖かい空気のみでできているため前線を伴うことがない。台風の北上によって冷たい空気が流入したときには温帯低気圧に変化する（#台風の発生と発達）。
台風の中心付近は、風向きが乱れているために防風が互いに打ち消し合う。台風の中心付近の下降気流となっている風や雲がほとんどない区域を台風の目と呼び、勢力が大きい台風ほど明瞭に表れるが、勢力が衰えると判然としなくなることがある。
発達した台風では背の高い積乱雲が中心部を取り巻いておりアイウォールと呼ばれている。構造としては、台風の目の周囲付近は中心に向かって周囲から吹き込んだ風が強い上昇気流をつくっており積乱雲が壁のように取り囲んでいる（内側降雨帯）。壁の高さは地上1000mから上空1万mに達する。そして、その外周には外側降雨帯が取り囲んでいる。また、台風本体から数百キロ程度離れた場所に先駆降雨帯が形成されることがあり、さらに、この位置に前線が停滞していると前線の活動が活発になり大雨となる。
なお、台風は一般的にその中心よりも進行方向に対して右側（南東側）のほうが風雨が強くなる。これは、台風をめがけて吹き込む風と台風本体を押し流す気流の向きが同じであるために、より強く風が吹き荒れるためである。気象学上ではこの台風の進行方向右側半分を危険半円と呼ぶ。また、台風の左側半分は吹き込む風と気流の向きが逆になるために相対的に風は弱く可航半円と呼ぶ。しかし、可航半円という概念はかつて帆船が台風の中心から遠ざかる針路をとるとき台風の進行方向左側に入っていれば右舷船尾に追い風を受けながら避航できたこと（逆に、帆船が台風の進行方向右側に入っていると右舷前側に向かい風を受けながら中心に引き込まれないよう保針しなければならなくなる）の名残であり、あくまでも右側半分と比較して風雨が弱いだけであり、可航半円の範囲といえども風雨は強いため警戒を要する。
台風の発生と発達
ほとんどの台風は北半球における夏から秋にかけて発生する。最盛期のコースを例にとると、発生当初は貿易風の影響で西寄りに北上しつつ、太平洋高気圧の縁に沿って移動し、転向した後は偏西風の影響で東寄りに北上し、ジェット気流の強い地域に入ると速度を速めて東進し、海水温や気温の低下に起因する中心部上昇気流勢力の低下、海上に比べ起伏が激しくまた昼夜の温度差が大きい陸への上陸によって勢力を弱めていく。ただこのような教科書的なコースを辿るものはそれほど多くなく、太平洋高気圧の影響により西進し続けたり、停滞したりと、複雑な経路をとるものもしばしば現れる。日本列島やフィリピン諸島、台湾、中国華南・華中沿海部、朝鮮半島などに大きな被害を与える。コースによってはベトナムやマレーシア、マリアナ諸島、ミクロネシアなどを通ることもある。稀ではあるが冬季にも、海水温の高い低緯度で発生する 。コースの北限はジェット気流であり、その流路変化に伴って暖かくなるにつれコースは北に移り、夏を過ぎると南に下がってくる。日本へのコースの詳細は、#日本へのコースを参照。
台風の発生
台風やハリケーン・サイクロンなどの熱帯低気圧を発生する機構については様々な説が唱えられてきた。熱帯の強い日射により海面に生じた上昇気流によるという説、熱帯収束帯（赤道前線）上に発生するという説などが出されたが、どれも不完全であった。
現在では、「偏東風波動説」が多くの支持を集めている。南北両半球の北緯（南緯）30度付近には、赤道で上昇して北上（南下）した空気が上空に滞留して下降し、「亜熱帯高圧帯」が形成される。北太平洋高気圧もその例であるが、これらの高気圧から赤道方向に向けて吹き出した風はコリオリの力を受けて恒常的な東風になる。これが偏東風で、この風の流れの中にうねり（波動）ができると渦度が生じ、熱帯低気圧となるという考えである。なぜ波動が出来るのかはまだはっきりしないが、実際の状況には最もよく合致した説である。
ただし、そうして発生した波動の多くは発達せずにつぶれてしまう。1万メートル以上の上層に高気圧を伴う場合には高気圧の循環による上昇気流の強化により台風に発達すると思われる。
一般に台風が発生する場合は海面の水温が26 - 27 ℃以上であり、高温の海面から蒸発する水蒸気が原動力になっている。また台風の発生のうえでコリオリの力は必要であり、コリオリの力が小さい赤道付近（緯度5度くらいまで）では顕著な熱帯低気圧が発生しない。
台風の発達
台風の発達過程はかなり詳しくわかっている。台風の原動力は凝結に伴って発生する熱である。温暖な空気と寒冷な空気の接触等による有効位置エネルギーが変換された運動エネルギーが発達のエネルギー源になっている温帯低気圧との大きな違いはここにある。
上昇気流に伴って空気中の水蒸気は凝結し、熱（潜熱）を放出する。軽くなった空気は上昇する。すると地上付近では周囲から湿った空気が中心に向かい上昇し、さらに熱を放出しエネルギーを与える。このような条件を満たすときに台風は発達する。このような対流雲の発達の仕方をシスク（CISK、第2種条件付不安定）という。
なお、台風が北半球で反時計周りの渦を巻くのは、風が中心に向かって進む際にコリオリの力を受けるためである。
2個の台風が1,000km以内にある場合、互いに干渉し合って複雑な経路をたどることがある。これを提唱者である第五代中央気象台長の藤原咲平氏の名前をとって藤原の効果と呼ぶ。その動きは、相寄り型、指向型、追従型、時間待ち型、同行型、離反型の6つに分類されている。
一般に、台風は日本の南海上で発達し日本列島に接近・上陸すると衰える傾向がある。これは、南海上では海水温が高く、上述した台風の発達に必要な要素が整っているためで、日本列島に近づくと海水温が26℃未満（真夏〜初秋は日本列島付近でも26℃以上の場合があり、台風が衰えない場合もある）になることにより台風の発達は収束傾向になる。初夏および晩夏〜秋に日本列島へ近づく台風の多くは高緯度から寒気を巻き込んで、徐々に温帯低気圧の構造へと変化し、前線が形成されるようになる。温帯低気圧化が進んだ台風は南北の温度差により運動エネルギーを得るため、海水温が25℃以下の海域を進んだり上陸してもほとんど衰えない場合がある。さらに高緯度へ進み、前線が中心部にまで達すると温帯低気圧化が完了となる。もしくは、台風内の暖気核が消滅することで温帯低気圧化することもあるが、この場合は必ずしも低気圧の中心まで前線が描かれない場合がある。
純粋な台風の場合、上陸すると山脈や地上の建物などによる摩擦によって台風はエネルギーを消費し、急速に勢力が衰えるようになる。これが日本に近づく台風の特徴といえよう。
日本列島に上陸せず対馬海峡を通過し日本海南部に入った場合、または台風が日本列島に一端上陸し、勢力が衰えた後に日本海南部へ出た場合は、暖流である対馬海流（海水温が26℃以上の場合のみ）の暖気が台風へエネルギーを供給し、且つ高緯度から上空に流れる寒気の影響を受けるために、台風は勢力が衰えるどころか再発達し、普段は台風による被害を受けにくい北海道、東北地方に甚大な被害を与える場合もある（日本海北部はリマン海流（寒流）の影響で海水からのエネルギーが供給できないために台風自体は衰えるが、寒気の影響を受けて台風から温帯低気圧に変わった後に再発達する場合がある）。1954年の洞爺丸台風（昭和29年台風第15号）や1991年の台風19号（りんご台風）、2004年の台風18号などがその例である。
日本への接近・上陸
台風が日本本土を襲う経路は様々であり、類型化は難しいが、典型的な台風として、北緯15度付近のマリアナ諸島近海で発生して西寄りに時速20キロメートル程度で進み、次第に北寄りに進路を変えて北緯25度付近、沖縄諸島の東方で転向し、北東に向けて加速しながら日本本土に達するというパターンが考えられる。台風の経路として書籍にもしばしば掲載される型であるが、実際にはこのような典型的な経路を取るものは少なく、まれには南シナ海で発生してそのまま北東進するもの、日本の南東海上から北西進するもの、あるいは狩野川台風（昭和33年台風第22号）のように明確な転向点がなく北上するものなどもある。さらに、盛夏期で台風を流す上層の気流が弱く方向も定まらないような時期には、複雑な動きをする台風も見られる。
日本の気象庁の定義によれば、台風の上陸とは、台風の中心が北海道、本州、四国、九州の海岸に達することをいう。したがって、台風の中心が上記4島以外の島の海岸に至っても上陸とは言わないため、沖縄県に台風が上陸することはない。台風の中心が、小さい島や半島を横切って、短時間で再び海上に出ることは、台風の通過と呼ばれる。また、ある場所への台風の接近とは、台風の中心がその場所から半径300km以内に達することである。
日本には、平均して、毎年11個前後の台風が接近し、そのうち3個くらいが日本本土に上陸する。2004年には10個の台風が上陸し、上陸数の記録を更新した（2004年の台風集中上陸参照）。その一方で1984年、1986年、2000年、2008年のように台風が全く上陸しなかった年もある。
台風が日本本土に上陸するのは多くが7月から9月であり、年間平均上陸数は8月が最も多く、9月がこれに次ぐ。8月は、太平洋高気圧が日本付近を覆い、台風が接近しにくい状況ではあるが、台風発生数も最も多く、また高気圧の勢力には強弱の周期があるため、弱まって退いた時に台風が日本に接近・上陸することが多い。無論、西に進んでフィリピン・台湾・中国に上陸したり朝鮮半島方面に進んだりするものも少なくない。6月や10月にも数年に1度程度上陸することがある。最も早い例では1956年4月25日に台風3号が鹿児島県に上陸したことがあり、最も遅いものとしては、1990年11月30日に台風28号が紀伊半島に上陸した例がある。
台風が過ぎ去ったあと、空が晴れ渡りよい天気になることがあり、これを「台風一過（たいふういっか）」と呼ぶ。
台風の観測
アメリカでは1943年にテキサス州ヒューストンを襲った「サプライズ・ハリケーン」の際に敢行された直接観測をきっかけとして、アメリカ軍が航空機により台風を直接観測するためハリケーン・ハンターと呼ばれる専門部隊を編成した。当初は空軍と海軍が個別に観測していたが、1993年からはアメリカ海洋大気庁のNOAAハリケーン・ハンターズに移管され、NOAA士官部隊が運用する観測機で直接観測を継続している。
日本の気象庁は緯度では赤道から北緯60度、経度では東経100度から180度までの範囲にある台風の位置決定と予報を担当する。
現在、台風の観測では気象衛星ひまわりが重要な役割を果たしており、雲画像の連続的な解析により台風の中心や風速などの観測がなされる。日本付近に接近あるいは上陸した台風については気象レーダーやアメダスも利用される。
2017年からは名古屋大学や琉球大学などの研究グループが航空機からドロップゾンデを投下、観測ドローンなどで直接観測を実施している。同研究グループは2017年10月21日、日本人研究者として初めて台風の中心付近を飛行機で直接観測することに成功した。得られたデータを衛星やレーダーからのデータと合わせることで予報精度の向上を目指している。
台風の進路予報表示
台風の進路予報表示では、平均風速が15m/s以上の強風域を黄色の円、同じく25m/s以上の暴風域を赤色の円で表す。12、24、48、72、96および120時間後の到達予想範囲は点線の予報円で記す。台風の進路が予報円の中に入る確率はおおよそ70%である。また、台風の中心が予報円の中を通った場合、暴風域に入る恐れがある範囲を赤い線で囲む。これを暴風警戒域という。
台風と水資源
被害という視点で語られることの多い台風も、日本では梅雨以後の夏期における、各地のダムや山間部の川の水資源確保の観点から見れば、定期的な台風の襲来は重要である。例えば、2005年の台風14号や2007年の台風4号は大きな被害を生んだが、台風襲来前は渇水によって0%となっていた早明浦ダムの貯水率をたった一日で一気に100%以上にまで回復させたため、取水制限が解除された。
台風と生物学的自然
台風は災害ではあるが、定期的に襲来するものであり、それなりに地域の自然の中で位置づけを持つものでもある。たとえば沖縄では台風の降水は地域住民にとっては水確保の上で重要な意味を持つ。同様に、沖縄における森林の物質循環を考える場合、落葉量に関しては、台風時のそれを無視することが出来ない。
また、台風に乗って移動する動物もある。定着している分布域ではないところに見つかるチョウを迷蝶というが、日本では熱帯域の種が本土で見つかる例があり、往々にして台風の後である。たとえばメスアカムラサキやカバマダラなどが、このようにして出現し、冬までに世代を重ねる例が知られる。それらは冬を越せない死滅回遊の例でもある。ウスバキトンボなどもこの例である。同様に、沖縄以南で繁殖し、本州付近ではまれにしか観察されない野鳥が迷鳥として台風の後に観察されることがある。
また、台風が太平洋上の生物を日本沿岸に吹き寄せる例もある。台風通過後に砂浜にそれらが打ち上げられる場合があり、カツオノエボシやカツオノカンムリなどのクラゲ類、アサガオガイやルリガイ、あるいはササノツユやマルカメガイなどの翼足類などが見られることがあり、貝類採集家などがこれをねらう。
英語名（アメリカ式）
アメリカ合衆国ではハリケーン（北大西洋、カリブ海、メキシコ湾、北東太平洋地域）の名称として英語圏の男女の人名リストを用いるが（詳しくはハリケーンの命名を参照）、北西太平洋領域に発生する台風にも1999年まではアメリカ軍の合同台風警報センターによる英語名が国際的名称として付けられていた。
前述の通り、日本でも終戦直後から1953年の台風2号（ジュディ台風）までこの英語名を採用していたが、当時のアメリカでは女性名のみを使っていたので、日本での台風の命名もすべて女性名であった（カスリーン台風、ジェーン台風など）。ハリケーンを女性名で呼ぶことはジョージ・スチュワート (小説家)の1941年の小説『Storm』を由来として1940年代から海軍の気象学者などによって行われており、米軍は1945年に西太平洋で発生するタイフーンについて女性名のリストを採用したが、アメリカ気象局（現・アメリカ国立気象局）の採用は1953年にまでずれこんでいる。後にこの命名法は男女同権に反しており性差別につながるなどとして、世界気象機関 (WMO) から改善の要求があり、1979年からは男性名・女性名を交互につける方法に改められている。
アジア名の導入
2000年1月1日からは台風の国際的な呼称として、それまでの英語名に代わって「アジア名」を用いることとなった。このリストは大西洋海洋気象研究所のサイトなどで見ることができる。
アジア名は、米国とアジア各国で構成された台風委員会によって定められたもので、国際的には広く使用されているが、日本国内では台風番号による呼び方が一般的であり、報道機関でも台風番号で呼称している例が大多数である。ただし日本以外のアジア地域で被害が出た場合などで、台風番号とアジア名を併用して報道する場合もある。
ちなみに東経180度以東で発生したハリケーン等の熱帯低気圧が東経180度以西に進んで台風となったものにはアジア名は命名されず、発生地点で命名された名称がそのまま使用される。
アジア名の変更が行われる日
毎年、台風委員会が1月から3月にかけて行われている。この台風委員会の会議が終わって、24-36時間後には、台風委員会サイトの更新が入る。
たとえば、台風委員会が、2019年2月25日に終わった場合、2019年2月26日、又は2019年2月27日の朝には、新しいアジア名が公開されている。
次に、日本気象庁の変更が行われるのだが、英語版が先に変更される。この英語版の変更日は、基本的に3月下旬になる（概ね3月20日から3月30日の間に行われることが多い）。
最後に、日本気象庁の日本語版の変更が行われる。しかし、日本語版の変更は、概ね4年に1度しか行われないため、次回の更新は2021年又は、2020年となっている。
台風の名前の変更の際は、3つの名前から選ばれる。
たとえば、日本の名前のコップ（Koppu）の名前の変更の際には、コグマ（Koguma）ハクチョウ（Hakucho）コイヌ（Koinu）の3つが候補に挙がっていた。
なお、3つの名前候補の情報は、台風委員会が行われる2週間前、前後に公開される。
台風番号
第二次世界大戦後のアメリカ軍占領下では、アメリカ式の女性名（詳しくは後述）を用いていたが（カスリーン台風など）、サンフランシスコ講和条約発効後の1953年の台風2号（ジュディ台風）以降、日本国内では番号が導入された。
日本では、気象庁が毎年1月1日を区切りとして、台風が発生した順に台風番号を付けており、日本国内では通常はこの台風番号で呼ばれる。尚、台風は事後解析により2つ以上のものの発生日時が逆転することがある。当年12月31日までに発生した台風は発生した順番で台風番号を付けるが、翌年1月1日以降に発生した台風については、前年の12月31日までに発生した台風がまだ残っている場合でも1号からの付番にリセットして付けることになっている。
気象庁では、情報文等においては元号年と組み合わせて「昭和60年台風第10号」のように表記し、天気図等においては西暦年の下2桁と組み合わせて「台風8510」、「T8510」のように表記している（いずれも1985年（昭和60年）に発生した10番目の台風の例）。民間では「第」を省略するとともに、特定する必要がない場合には年号も省略して「台風10号」のように呼ぶことが多い。
台風の俗称
あくまで俗称であるが、著名なものとして「五輪台風」がある。これは、1960年の8月23日15時から翌日3時 (JST) にかけて台風14 (Bess)・15 (Carmen)・16 (Della)・17 (Elaine)・18 (Faye) 号が天気図上に、まさに五輪マークのように並び（ただし、実際の五輪マークとは上下逆である）、この年がローマ五輪の開催年だった事などからマスコミなどからこう名づけられた。このうち、台風17号について台風7号であるとする文献もあるが、台風7号が発生していたのは7月25日-30日 (JST) であり、誤りである。
フィリピン（フィリピン名）
フィリピンでは、アジア名よりフィリピン大気地球物理天文局（PAGASA）が命名するフィリピン独自の名称（フィリピン名）の方が一般的に使用されている。これは各年ごとに使用される4つのリスト（AからZまでの頭文字を持つ26の名前）と数が足りなくなった場合に使用する補助リスト（AUXILLIARY LIST）からなり。PAGASAの監視エリアで熱帯低気圧が発生した場合と、そのエリアに熱帯低気圧が進入した場合に命名されるが、必ずしもその熱帯低気圧が「台風」の勢力に達しているとは限らない。なお、アジア名と同様に被害規模が大きかった熱帯低気圧（台風）は置き換えられる。例として2017年の26号（Urduja）と27号（Vinta）は、同じリストが次に使用される2021年にはUwanとVerbenaに変更された。
例えば、フィリピンに大きな被害をもたらした平成20年台風第6号については、地元ではアジア名の「フンシェン (Fengshen)」よりフィリピン名「フランク (Frank)」の方が広く使用された。
台風の記録
（統計資料がある1951年からの統計。2013年11月26日現在の記録）