三角表示板
概要
自動車が故障・ガス欠などのため、やむなく道路上で駐停車（便宜上、以降「故障車両」と記す）する場合に、後方安全のために設置する器材。赤い反射光の反射板のついた3枚の板を組み立てる事により、正三角形となり、それを故障車両の後方数メートルから数十メートルのところ（後続車両から見やすい位置）に設置する。目的としては、一般道路より多くの危険が伴う高速道路上において、より早く後方を走行している車両に、故障車両の存在を知らせて危険回避してもらう事にある。また、反射板を備えているため、夜間では後続車がヘッドライトを照射することにより、赤く反射するため発見しやすくなっている。
収納・使用方法
普段は付属のハードケースに収納した状態で、トランクスペースに収納されることが一般的である。多くの普通車では、カーペットの下に専用の設置スペースが設けられており、場所をとらない。
使用する際は、ハザードを点滅させ故障車両を路肩に停車し、後方の安全を十分に確認して車外へ出て、安全な場所（ガードレールがあればその外）に退避した後、三角表示板を組み立てて、故障車両の後方（後続車両から見やすい位置）に自立した状態で設置する。 なお、よくこの作業中に後続車に轢かれる事故も多い。

またセダンではトランクリッドの裏面に赤い三角形のパネルを装着する事例がメルセデス・ベンツを中心に見られ、トランクを開けることで三角表示板を掲出することができる。
日本の法令に基づく表示義務
2009年3月現在、日本国内の道路交通法規則上では、高速道路上でやむなく駐停車する場合に、三角表示板または停止表示灯の停止表示器材を設置しなければならない。積載義務でも購入義務でもなく設置義務であるため、仮に車両に積載していない状態で高速道路を走行しても違反とはならない。この義務に違反した場合は「故障車両表示義務違反」となり、点数は1点、反則金は6千円が課せられる。
道路交通法 第三節 運転者の義務（故障等の場合の措置）第七十五条の十一
自動車の運転者は、故障その他の理由により本線車道若しくはこれに接する加速車線、減速車線若しくは登坂車線（以下「本線車道等」という）またはこれらに接する路肩若しくは路側帯において当該自動車を運転することができなくなつたときは、政令で定めるところにより、当該自動車が故障その他の理由により停止しているものであることを表示しなければならない。
実際の故障車では低い三角表示板の設置率
高速道路で止まっている故障車のうち、三角表示板をきちんと設置しているのは10台のうち2台くらいである。また一例ではあるが2012年1月から7月末までの兵庫県内の高速道路上の死亡事故では7件8人が亡くなっているが、いずれの場合も三角停止板などの表示器材を置いていなかった。道路交通法違反にあたるといい、兵庫県警は取り締まりを強化するとしている。また、平成24年中に高速道路で故障等により車内へ留まったり路上へ立っていたことにより衝突され死亡した事故49件のうち、三角表示板を設置したケースは1件しかなかったという。
国家公安委員会認定品
道路交通法上における停止表示器材の基準に適合することを認定する仕組みが、以下の通り定められている。
認定の取り消し
国家公安委員会は2015年12月23日に、良栄プラスチック製シグナルエースRE-450（認定番号交F04-2）の認定を取り消した。製品は2004年に認定を受けたが、2008年に行った構造変更以降に製造された製品の表示板の一部の幅が狭く、基準に適合していなかったため。これを受け、オートバックスセブン、マツダ、スズキでは回収、自主改善を行っている。
EU規格
そのほかに「EU規格適合品」「ECE R27適合」とされる製品が存在する。これは、国際連合欧州経済委員会にて制定されている自動車基準（UN/ECE基準）に適合したものであり、日本はこの基準を相互承認している。各種法令も、この基準に準拠するよう改正されているため、結果的に道路交通法の停止表示器材の基準を満たすものとなっている。