ノリタケ伊勢電子
ノリタケグループへの参加
このように技術面で優位に立ち、経営は順調に拡大し創業6年目の1971年には社員が1,000人を超えるまでになった。しかし、その一方で日本電気や双葉電子工業との競争や電卓本体の競争激化による値下げ要求などから経営は悪化していった。加えて、1972年のニクソン・ショックに始まる円の対ドル切り上げが始まり、事業損失を増加させた。1974年には、主力銀行の百五銀行、日本興業銀行などの勧めを受けてノリタケカンパニーリミテドの資本参加を受け入れ、株式の60%が渡った。この際、社長にノリタケカンパニーリミテド常務の倉田隆文が就任するなど取締役・監査役がノリタケカンパニーリミテドから送られ、創業者の中村は代表取締役会長・生産本部長となった。大企業による技術系ベンチャー企業の友好的M&Aと見る事もできる。
その結果、当時、韓国や台湾にあった工場は閉鎖され、伊勢を拠点とする知識集約企業としての生き残り戦略が取られた。
また、ノリタケカンパニーリミテドは厚膜印刷の技術などに優れており、蛍光表示管の材料となるガラス基板の供給などで寄与を受けた。また、国内外のマーケティングをノリタケが担当することで研究、開発、生産に専念できるなど多くのシナジー効果があった。これによってアメリカ・ヨーロッパでのさらなる展開を果たし、電卓以外の分野、計測機器、電子タイプライタなどの用途も開拓された。
現在まで
電卓向け依存からの脱却とともに業績回復し1981年には累積赤字が一掃され、中村は社長に再就任した。その後、産業界全体でアナログ表示からデジタル表示への転換が進んだこともあり、家電、自動車計器、オーディオ機器など様々な市場へ蛍光表示管の進出を進めた。この一方で、多色化や表示管・電子回路の一体化など技術面でも大きな進歩があり、総合的なデジタル表示システムのメーカーとしての地位を固めた。
また、世界に先駆けてアルミ薄膜による高精細基板を量産化、さらに高集積半導体Chipを真空表示容器内に実装するChip In Glass の開発と量産化を進めることで蛍光表示管(VFD) の表示能力を大きく発展させた。これにより、アジア生産品に対して非価格競争力を確立、高機能商品に特化した商品化戦略により、日本での生産を継続した。
次世代技術として低消費電力、高速応答などバランスに優れた薄型ディスプレイである電界放出ディスプレイ(FED)の研究を三重大学、豊田工業大学、鈴鹿高専などと協力して進め、2001年に特許を取得している。
2002年にはグループ再編にともなってノリタケ電子工業の蛍光表示管部門と合併し、現在のノリタケ伊勢電子株式会社(Noritake Itron Corp.)に社名を変更した。また、2003年にはノリタケカンパニーリミテド本体の電子事業本部営業部門が移管され、営業業務も行なうようになった。
蛍光表示管の製造は双葉電子工業が台湾・フィリピンに主力生産拠点を移し、日本電気は2000年からサムスン電子に蛍光表示管事業を譲渡した（サムスンは後に上海真空公司に生産を移転）ため、2006年現在ではノリタケ伊勢電子が唯一の国内量産メーカーである。
2015年にはコルグの要請に応じて蛍光表示管技術に基づく新型真空管である『Nutube』を開発した。
今後の展開
家電やオーディオ分野での蛍光表示管の採用は、高付加価値製品向けを残して大幅に減衰した。しかしながら、蛍光表示管の高信頼、長期供給、技術力が評価され、用途は産業用機器を始め、医療用や高度通信機器など情報機器分野に広がっている。販売先地区は北米40%、欧州 20%、アジア 20%、日本20%と先進技術を持つ地域への輸出比率が高い。さらに、薄膜応用製品など、差別化要素技術を活用した新しい商品開発やディジタルサイネージなどの用途展開が進んでいる。