ホストクラブ
ホストクラブは、男性従業員（ホスト）が女性客の隣に座って接待をする日本の飲酒店。
料金はフリータイム制でキャバクラのような時間制限はない（混雑時や待ちがある場合はフリータイム制でも帰される場合がある）。多くのホストクラブは永久指名制を採用しているが、中には指名変更可能な店もある。
初回の来店客には、年齢確認のため入り口で身分証の提示が求められる。レディースクラブと称している店もある。
概要
男性従業員が女性を接待する社交飲食店である。『ホストクラブ』という名称は和製英語であり、「客を接待する男性の主人」を意味する「ホスト」（host）と、社交団体を意味する「クラブ」（club）を合わせた造語である。
『風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律』（以下、風適法という）第2条の定める風俗営業のうち接待飲食等営業の2号営業の社交飲食店に該当する。基本的なサービスは、女性客と飲食をともにしながらの歓談、給仕、カラオケなどである。性的サービスは許されていない。
男性従業員（ホスト）には「笑顔での応対」や「相手に話を合わせながらいい気分で酒を飲ませる」など、『感情労働』を求められる。高収入のホストが度々メディアで紹介されているが、ホスト業界は給与・待遇など全ての部分で完全な成果主義に基づく厳しい世界であり、人間の入れ替わりが激しい（この業界では「飛ぶ」という言葉が日常語である）。
男性が女性を接待する類似の業種に『メンズキャバクラ』がある。メンズキャバクラは時間料金制を採用する点と、ホストの指名替えが可能である点でホストクラブと異なる。
ホストクラブ誕生
東京にホストクラブが誕生したのは1965年に東京駅八重洲口前でオープンしたナイト東京である。前身は「京の花」というグランドキャバレーであったが経営に行き詰まり、大量のダンス講師を雇いその広大なフロアをいかした女性のためのダンスホールとして生まれ変わる。ダンスホールには休憩のためにソファーが置かれたサロンスペースがあり、講師にチップを払うことで一緒に酒を飲むことができた。東京オリンピック（1964年）後の不景気ではあったものの時は高度経済成長の真っ只中、テレビ、冷蔵庫、洗濯機は『三種の神器』として持てはやされ、また経済的にゆとりのある主婦は暇と金を持て余していた。『流行のダンスを踊りたいけれど、主人は仕事で忙しく無理だし、一緒に踊ってくれる相手が欲しいわ』。このような主婦のニーズが見事にマッチしたことや、東京駅前という場所柄もあり、財界人の妻、旅館の女将といった地方客から際立って高い需要を得る。しかし創成期のホストクラブは女性客が楽しむための場所という面を重視したが故に、ホストの収入・待遇はダンス講師時のまま、時給などの保証給はなく、指名料、チップ、ヘルプからのバックのみ、更に客からはダンスを始め、容姿やタレント性をも重要視されるようになってしまう、これらによって生存競争は著しく激しいものとなり、ホストで生計を立て存続出来得るのはごく限られた少数の者のみであった。
また、都内にホストクラブが5軒程しか存在しなかった1967年には歌舞伎町の風林会館地下に「ロイヤル」がオープン、翌1968年に同店でホストのキャリアをスタートさせることとなった28歳の愛田武は基本給が存在せず、当時の金額で賃金体系がヘルプ5千円、バック5百円、また週の初めには場代2千円を店側へ支払うことができなければ解雇という、当時は当たり前であったホストクラブの掟に困惑しながらも奮起、紆余曲折を経て「ナイト東京」での勤務を最後に1971年には独立し「クラブ愛」をオープン、こうして彼はホストクラブという形態を職業として確立させ今日のホストクラブの礎を築いた。
変化していくホスト業界
1990年代前半までは、「中年女性向けのいかがわしい店」という印象が強かったがホストクラブ出身のタレントやホストクラブを題材とした漫画やメディアの普及に伴い、若い女性も楽しめる店という印象が強くなった。
テレビや雑誌に接客のプロフェッションとして紹介され、2000年代には『MEN'S KNUCKLE』、『men's Digger』、『Men's SPIDER』などホストをモデルとして起用したファッション雑誌が登場し社会的認知度も高まってきた。
ネット社会を迎え、自店舗のホームページを開設する店も増えてきた。ホスト関連の掲示板サイトでは、店やホスト個人に関するスレッド（掲示板）が作られ、客同士の情報交換が盛んに行われている。
営業時間
風適法第13条で、風俗営業及び店舗型性風俗特殊営業は、原則的に「午前0時から午前6時」までの深夜は営業が禁止されている。そのため遅くとも午前0時には営業を終了しなければならないことになっている。従来はその制限を守らず、客がいる限り深夜4〜5時頃まで営業を行う店がほとんどだった。しかし近年になって警察の取締が強化され深夜帯の営業が困難になりつつあること、深夜帯の営業中止により減少した売上を少しでもカバーすることなどを目的に、「二部営業」（夕方〜午前0時までの1部、午前6時〜昼頃までの2部のように営業時間を分けて営業する形態）を開始する例が見られるようになってきた。