トップ (スーパーマーケット)
歴史・概要
東京証券取引所第1部に上場していた食品商社の東食の小売流通部門として株式会社スーパートップが食品スーパーを展開したのが始まりである。
そのため、東食の流通・外食事業本部の傘下にある事業会社として食品を主力とする商社活動を展開する上で必要な消費者の購買動向を把握するためのアンテナショップ的な機能も兼ねて営業していた。
東京都と神奈川県で主に売場面積500m²以下の小型店を中心に展開していたが、茨城県出身でカスミグループの役員を努めた経験を持つ中村三喜社長が新規に開設する店舗は売場面積を最低990m²へと拡大すると共に、出店する地区を中村自身が地域事情に詳しい茨城県へも拡大する方針を打ち出した。
この方針を元に1993年（平成5年）5月に水戸市河和田町に茨城県内1号店となる河和田店を開業したのを皮切りに1994年（平成6年）には7月の水戸市千波町に2号店の千波店と12月のひたちなか市中根字深谷津に3号店の中根店と相次いで開業し、2～3年間で茨城県内に10店舗を出店して店舗が集中するドミナント地区化を図ることを目指した。
また、1994年（平成6年）9月29日に調布市深大寺東町に深大寺店を開設して徹底した価格政策を軸とした商品分析を行って最大の売上高の店舗とするなど親会社の影響を受けた商社的経営感覚から脱却して本格的なチェーン店化を図ると共に生鮮食料品に強い食品スーパーの多店舗展開を進めた。そうした多店化の一環として1995年（平成7年）にはサンマートを吸収合併して規模の拡大を図った。
しかし、親会社の東食（持株比率86.5%）が1997年（平成9年）12月18日に金融子会社の東食ファイナンスの多額の不良債権と損失などを理由に負債総額約6397億円を抱えて東京地方裁判所に会社更生法の適用を申請して事業を継続して再建を図ることになり、1998年（平成10年）3月12日から会社更生法に基づいた再建が開始された。
こうした親会社の事実上の破綻を受け、東食の子会社であるレンゴーを主力取引先としていた加工食品などの仕入先を加藤産業に変更して1998年（平成10年）4月21日に加藤産業平和島センターからの供給に本格的に切替えると共に生鮮食料品はテナントとして入居していた企業から引き続き供給を受けることで事業の継続を図り、1998年（平成10年）4月期中間決算で店舗数24店で売上高を前年同期比約1%減の約124.6億円と微減に留めると共に経常利益は前年同期比約61.1%増の約8700万円と大幅な増益を達成して親会社の破綻の影響を乗り越えることに成功した。
1998年（平成10年）10月12日に世界有数の大手穀物商社であるアメリカ合衆国に本拠を置くカーギルが東食の再建の支援企業に決定し、2000年（平成12年）3月に会社更生法に基づく新会社の東食がカーギルの傘下に入ったため同年12月16日にカーギルジャパンから出向した井谷直人社長と宮城伸夫副社長が就任して当社の経営にもカーギルが関与する形となった。
カーギル出身の新経営陣の就任後直ぐの2001年（平成13年）1月16日付で食品スーパーのボランタリーチェーンであるシジシージャパンに加盟し、同年8月23日には水戸市の千波店とひたちなか市の中根店の茨城県内2店舗をエコスに売却して10月1日付で営業譲渡することで合意し、同年9月には加盟したボランタリーチェーンの本部であるシジシージャパンに経営権を譲渡することで合意が成立したため当社は東食グループを離脱してシジシージャパン（CGC）の子会社となることになった。
本社に隣接する松原店と上原店は都市型スーパーの「パルケ」業態として店名変更と改装を行い、他の既存店も一般的な食品スーパーに改装したほか、CGCの自社開発商品(PB＝プライベートブランド)の積極的な導入を図るなどCGC本部直営による食品スーパーとしての運営強化が進められた。
その後、クイックベーカリーによる焼き立てパンをCGCがフジパンの関連会社ベーカリーシステムと共同で推進した際に1994年（平成6年）7月に実験導入1号店として取り組んだ東京都葛飾区を中心に食品スーパーを展開する主婦の店いずみを傘下に入れたほかニューヤヒロも傘下に入れている。