考古資料
考古資料（こうこしりょう）とは歴史を考察する一次資料（実物又は現象に関する資料）のうち、遺構・遺物など考古学的発見によって得られた資料、また考古学が対象として取り扱う資料の総称で、物質のうえにとどめられた人間活動の痕跡のすべてをさす。
概略
考古資料の代表例としては、土器や石器、金属器などの遺物、竪穴住居跡や土坑墓などの遺構など、人間の積極的な製作活動により残されたものが掲げられるが、これらのほかに、廃棄された獣骨や魚骨、石器製作に伴う石屑、無意識のうちに残された足跡なども含み、これらの総体である遺跡全体が考古資料として扱われる。考古学における考古資料は、文献史学における文献資料に対応する。
考古資料は、時間的な位置づけとともに空間的な位置づけが研究においてきわめて重要視される点で美術品とは大きく異なり、むしろ古生物学における化石資料との共通点が多い。ともに層序や出土地点、出土状況が重視されるだけでなく、ともに発掘調査によって得られ、当該学問において根底となる基本資料であり、また、その資料には遺存しやすいものとしにくいものがあり、遺存状況としてもさまざまなレベルや様態があること、さらに、資料に依拠した復元的思考によって検討ないし追究されることなど、資料の入手方法や資料特性、分析方法などの諸点で、考古学・考古資料と古生物学・地質学・化石資料では共通点が少なくない。このことを利用し、たとえば、地質学における「地層累重の法則」などは、考古学にも応用されて多大な成果をあげている。
文化財保護法における位置づけ
文化財保護法第2条（文化財の定義）の第1項に、「建造物、絵画、彫刻、工芸品、書跡、典籍、古文書その他の有形の文化的所産で我が国にとつて歴史上又は芸術上価値の高いもの（これらのものと一体をなしてその価値を形成している土地その他の物件を含む。）並びに考古資料及びその他の学術上価値の高い歴史資料（以下「有形文化財」という。）」とあり、法的には有形文化財、無形文化財、民俗文化財、記念物、文化的景観、伝統的建造物群を「文化財」としたうちの「有形文化財」にあたる。また、同法27条によれば、有形文化財のうち重要なものを「重要文化財」、重要文化財のうち「世界文化の見地から価値の高いもので、たぐいない国民の宝たるもの」を国宝に指定することができる、としている。考古資料（考古遺物）で国宝に指定されているものは国宝一覧#考古資料の部にリストアップされている。
遺跡（および遺構）に関しては、「記念物」の扱いであり、第109条から第133条の（第7章）史跡名勝天然記念物で扱われる。特に重要な遺跡は「史跡」さらには「特別史跡」に指定され、保存の対象となる。しかしながら、考古学研究においては、本来的には、遺構・遺跡と遺物とを切り離すことはできないはずである。したがって、ここではもっぱら文化財の保護と活用に際しての便宜に供した区分になっているともいえる。
なお、同法の第92条から第108条まで（第6章）は、埋蔵文化財（土地に埋蔵されている文化財）の取り扱いに関する規定であるが、これは、発掘調査の対象となる遺跡ないしは考古学研究における考古資料とほぼ同義である。
認定規準を満たし、あるいは、法的手続きを経た考古資料が埋蔵文化財である。
考古資料の取り扱い
博物館や美術館などで展示されている考古資料は、完全な形をしているものが多く、見た目も美しく、さほど弱いものに見えないが、実は長い年月を経てきたものであって、資料は時間の経過とともに劣化していく。また、実際に出土する遺物の多くは破片の状態で出土するのであり、これらをつなぎ合わせたり、欠損部を石膏や合成樹脂で補いながら復元される。そのため、取り扱いの任にあたる者は、見た目とは違う資料の脆弱性をしっかり認識せねばならない。
土器や埴輪については、突起・把手・装飾部分をもたないこと、両手で持つことが基本である。石器も刃部はきわめて鋭利に仕上げられているため、その部分に強い力がかかると簡単に折れたり、割れたりする可能性があり、しかも、こうした打製石器の刃部には貴重な情報がのこっているのでなるべくふれないよう心がけるべきである。
金属器を取り扱う場合は、事前にX線撮影をおこない、その状態を把握しておくことが望ましい。腐食やひびが著しい場合には脱塩処理が必要なケースもある。木器の場合は樹脂含浸処理や凍結乾燥処理などの化学的保存処理が施された資料であれば、他の考古資料と同様に扱うことができる。
なお、土層や貝層の剥ぎ取り標本や配石・立石・竪穴住居などの遺構も、貴重な展示資料となる。