VAIO Phone
市場の評価
日本通信の三田聖二会長によると、「スマホはすでにコモディティ化した製品であり、機能による差別化はできない」とのことで、言うなれば初代iMacと同様に、機能ではなく「VAIO」というブランディングでスマホを提供する「VAIOフォン戦略」を掲げていた。しかし、消費者は単なる「VAIO」というブランドを冠しただけの普通のスマホに、5万1000円と言う価格を払う価値を見出さなかった。
VAIOというブランドを冠しながら、それを反映させたのはロゴやデザインの一部に限られることから、VAIOならではのこだわりが感じられず「単にVAIOのロゴが付いたスマートフォンに過ぎなかった」と言われ、VAIO Phoneの詳細が発表された直後から、VAIOブランドに期待を寄せていたユーザーを失望させた。
さらに、日本通信の2016年3月期連結業績予想の下方修正について、VAIO Phoneを完売するために在庫評価減が迫られたことが悪影響を及ぼしていると指摘された。
2018年現在は、標準価格から大幅に値下げされた1万円程度で取引されている。また、法人向けとして在庫を完売するために、日本通信が2016年度通期の赤字転落を承知のうえでVAIO Phoneの減損に踏み切った経緯もあり、イオンモバイルでは2018年に100個セットで798,000円（1個当たり7980円）での販売を行うなど、莫大な在庫を抱えたMVNO業者も存在する模様。
リブランド製品疑惑
デザインや内部設計は、パナソニックによって開発されたELUGA U2とほとんど同じ仕様となっており、ELUGA U2のリブランド品の可能性についても指摘もされている。しかし、これについて日本通信側は「たまたまだと思う」と否定している。
またELUGA U2が約3万円（発表時点の為替レート）であるに比べ、VAIO Phoneが約5万円となっており、外装に「VAIO」のロゴが付いただけで実質2万円ほど価格が上がっている。
なお、VAIO Phoneの内部には、SIMカードを2枚差しする時のための「2枚目のSIMカード」を搭載するスペースが存在するなど（VAIO Phoneでは使用できないため、何の役目も果たさない「ダミーSIMカード」が搭載されている）、他社向けの設計を流用したことを物語る痕跡がある。