総需要
マクロ経済学において、総需要（英: Aggregate demand, AD）もしくは国内最終需要（英: Domestic final demand, DFD）はある与えられた時点におけるある経済における最終生産物に対する全体の需要である。これは一国の国内総生産（GDP）に対する需要であるとも言える。一国の総需要はしばしば有効需要とも呼ばれるが、有効需要と総需要という用語自体は区別して使用されることが多い。
総需要曲線は、物価水準を縦軸に、実質生産量（Real output、実質GDP）を横軸に取った図において、右下がりの曲線として表される。総需要曲線が右下がりの曲線なのは実質残高効果、ケインズの利子率効果、マンデル・フレミングの為替効果の3つの効果によるものである。実質残高効果は物価水準が上昇することで資産の実質価値が低下し、これによって消費支出が減少することで財・サービスに対する需要が減少するというものである。ケインズの利子率効果は、物価水準が上昇することで実質マネーサプライが減少し、マネーサプライの減少を補うため債券が債券市場で売られることで債券価格は下落、利子率が高くなることで、投資が減少し、財・サービスに対する需要が減少するというものである。
総需要曲線は生産量の数量に対する需要と一般物価水準の二つの要素の関係を表している。総需要は固定された水準の名目マネーサプライのもとに表される。総需要曲線をシフトさせる要因には様々なものが考えられる（参照：需要ショック）。マネーサプライの上昇や政府支出の上昇、独立投資の上昇、消費支出の上昇、減税政策が総需要曲線の右側シフトの原因として挙げられる。
AD–ASモデルによれば、総需要が増加したとき、総需要曲線は右側にシフトし、総供給曲線との新たな均衡物価水準は以前より高いものとなる。
歴史的背景
ジョン・メイナード・ケインズは「雇用・利子および貨幣の一般理論」において、世界恐慌期のシステミックショック（Systemic shock）の結果としての民間部門の生産量の損失（ウォール街大暴落 (1929年)）は「政府によって救済されるべきである」と論じた。第一に、ケインズは抑制された有効需要、あるいは（大暴落によって抑制された）経済の総消費によって、（積極的な政府による介入がなければ）民間部門が長期的に低い水準での活動および非自発的失業を強いられる可能性を論じた。事業（Business）は資本を得る経路を失い、それによって労働者を解雇せざるを得なくなった。ケインズによれば、世界恐慌期のような負のスパイラルは外部からの介入によってのみ停止・修正可能なのである。第二に、所得の高い人々の限界消費性向は低い。所得の低い人々は収入を直接的に家、食糧、交通手段などの購入に充てる傾向がある一方で、高い所得の人々はそのような広範な消費を行わない。高い所得の人々は消費の代わりに貯蓄を行い、これによって貨幣の流通速度もしくは人から人への所得の還流が損なわれる。これが経済の成長率を損なう。このため、介入のための政府支出は、経済の成長率の回復・成長を早めるために十分に大きな規模の公共事業が求められるのである。
有効需要の原理
ケインズの提唱した有効需要の原理によれば、価格メカニズムの働かない短期において経済の総供給と国民所得を決定するのは、その経済の総需要（有効需要）の大きさである。
これとは逆に、総供給が総需要と国民所得を決定するのだという新古典派経済学の理論をセイの法則という。
IS-LM分析
IS-LM分析では、総需要曲線は登場しない。ただし、IS曲線は45度線分析の財市場分析との関わりがある。IS-LM分析によって均衡利子率と均衡国民所得（＝均衡生産量）が導き出されるが、この均衡国民所得はその経済の総需要である。後述のAD-AS分析はIS-LM分析から総需要曲線を得る。
AD-AS分析
AD-AS分析の「総需要曲線」はIS-LM分析から導き出される。AD-AS分析の「総需要曲線」はIS-LM分析の均衡点を写したものであり、財市場と貨幣市場が同時に均衡（IS-LM分析）したときの物価水準と国民所得（あるいは生産量、GDP）の組み合わせを示している。AD-AS分析では縦軸に物価水準（）を取り、横軸に国民所得、もしくは生産量（）を取った図において総需要（AD）と物価水準の関係を表したものが総需要曲線であり、ある経済が物価水準（）のとき、がその経済の総需要である。AD-AS分析では短期と長期においてその振る舞いが異なり、短期均衡と長期均衡は区別される。長期においては価格や物価水準、名目賃金などが伸縮的であるという仮定が取られることが多い。長期均衡におけるGDPは潜在GDP（Potential GDP）と言われる。また、短期供給曲線は右上がりの曲線だが、長期供給曲線は垂直な直線となる。