石川信吾
人物・来歴
山口県出身。攻玉社などを経て海軍兵学校（42期）に入校。席次は入学時120名中103番、卒業時117名中45番。以後砲術畑を歩む。
日本の危機
1931年（昭和6年）12月、軍令部参謀(第2班第3課)在任時に、大谷隼人名で森山書店から『日本之危機』を出版し、米国に対抗して日本の満蒙占領を強く主張。またアメリカとの戦争は避けられないというもので、大井篤は「これが日本を対米戦争に引っ張ったようなものだ。(石川の)責任は重い」としている。なお海軍士官が著書を出版する場合海軍大臣の許可が必要であったが無許可で出版されたものである。
次期軍縮対策私見
1933年（昭和8年）10月には対米強硬策の意見書『次期軍縮対策私見』を海軍上層部に提出し、超大型戦艦建造を提言した。この私見は「独立国家間の軍備は均等であるべき」という内容で艦隊派の支持を受け第二次ロンドン軍縮会議の方針となった。結局日本は会議から脱退することとなり、アメリカでビンソン案、スターク案が成立したことで建艦計画に追いつけなくなる。
政治軍人
軍令部参謀時代は内閣書記官長の森恪と談判し海軍予算三千万円を獲得している。これは越権行為であったが、黙認された。これが縁となり、森とは親しい関係にあった。1935年（昭和10年）10月からヨーロッパ等へ視察旅行を行い、ナチス・ドイツの伸張に感銘を受けて翌年に帰国し、軍備拡張の意見書『帝国ノ当面スル国際危局打開策私案』を提出したが、二・二六事件事件直後の海軍部内で、石川は「政治的に徒党を為し逸脱の行動多し」と危険視され、予備役編入になるところを、同郷で中学の先輩である岡敬純臨時調査課長の尽力により給油艦「知床」特務艦長に異動することで決着した。その後も横須賀軍需部総務課長など左遷されていたが、頻繁に東京に来ては陸軍将校や政財界人たちと交流し、海軍きっての政治軍人と言われるようになる。
第一委員会
1940年（昭和15年）9月、海軍大臣が吉田善吾から及川古志郎に交代した。及川は、海軍次官に沢本頼雄中将、軍務局長に岡敬純少将を配置した。同年11月には、軍務局第一課長に高田利種大佐、同第二課長に石川が任命された。石川の第二課長配置に人事局は反対であったが、再び岡軍務局長が押し切って実現させたものであった。これらの対米強硬派が中心となり、海軍国防政策委員会・第一委員会が組織され、海軍政策の作成が行われた。1941年（昭和16年）6月に、第一委員会は報告書『現情勢下ニ於テ帝国海軍ノ執ルベキ態度』を提出した。その内容は、日独伊三国軍事同盟を堅持し、南部仏印に進駐し、米国の禁輸政策が発動された場合は直ちに軍事行動を発動するという趣旨のものであった。委員会を主導したのは石川と富岡定俊とされ、のちに石川は「（日本を）戦争にもっていったのは俺だよ」と発言している。なお中山定義は、開戦時の海軍省人事につき、沢本、岡、石川、藤井茂と同郷人が要職にあったことに「偶然にしては少し出来過ぎではあるまいか」と述べている。
戦争中は第二十三航空戦隊司令官として豪州攻撃の任に当たった。司令官としての石川は有能で部下の人望も厚かったという。戦局の悪化に伴い高木惣吉の終戦工作を助けている。