潜水士
潜水士（せんすいし）とは、潜水用具を装着して海・湖沼などの水中・水底において何らかの作業をする者を指す職名である。潜水夫（せんすいふ）ともいう。潜水に関する資格を持ち労務作業に従事する者を指すことが多いが、当該資格を持たず趣味などの目的で潜水する者（ダイバー）を指すこともある。日本においては労働安全衛生法に規定された国家資格（免許）の呼称でもあり、この場合、潜水士免許試験に合格し、免許を交付された者をいう。
また、海上自衛隊及び海上保安庁の職域の一つ（後述）としてもこの呼称が用いられる。
受験資格
受験に際して年齢・学歴・資格などの制限はないが、合格後の免許交付対象は18歳以上が要件とされる。
海上保安庁の潜水士
海上保安庁において潜水士とは、海上保安官の配置の一つである。潜水救助や潜水作業などの資格を持ち、深度40mでの潜水作業資格を所持しているので、転覆した船内に潜水・進入できる。潜水士は、各管区に配備されている潜水指定巡視船、特定潜水指定巡視船に150名ほどが配置されている。潜水士になるには、海上保安学校で「船舶運航システム課程」「情報システム課程」などの研修を受けたのち、「潜水研修」を受ける。体力検査や泳力検査などの適性検査後、要救助者を担いでの水泳、素潜りで呼吸せずに水中で活動するなどの訓練を約2カ月間受ける。研修を修了すると、労働安全衛生法に基づく「潜水士国家試験」を受験し、合格しなければならない。さらに経験を積むことで、特殊救難隊を希望したり、機動救難士を希望して、高度な潜水士にステップアップする隊員もいる。
問題点
前述のように、日本ではスキューバダイビングのインストラクターなど潜水活動に従事する業務に就く際には潜水士免許の取得が義務付けられている。それにもかかわらず、経済産業省などがスキューバダイビングスクールを対象に2009年に実施した調査ではスクールの30%が一部従業員が免許がないと回答し、また、6%のスクールが、免許取得者がまったくいないと回答していたという。同省はリスクの高い調査結果で大きな問題があるとして、法令順守を徹底させたいとしている。ただし、国家資格の潜水士の試験の合格水準は低レベルであり、Cカードをもつダイバーの方が実力を認知されやすく、優遇されるという矛盾を持つ。PADIやWRSTC、全日本潜水連盟のCカードは実技試験があり国際的に通用するが、潜水士は日本国内のみ有効で実技試験なしで得られるため、業界でもその効力を疑問視する声は大きい。
実技試験が無いため、自衛隊や海上保安庁、水産高等学校などでは潜水士の受験勉強を座学として扱い、実技教育は独自に行っている。また福岡県立水産高等学校のようにインストラクターとしての就職が可能なようにCカードを授業で取得できる高校も存在する。