精神科医
分野
精神疾患の治療は、OECD諸国においては主にプライマリ・ケアを担当する総合診療医が担っている。日本ではプライマリ・ケアは整備途上であるため、プライマリケア医との連携が今後の課題である。厚生労働省は「G-Pネット」としてプライマリ・ケア医と精神科医の連携を進める政策を取っている。
専門とする精神医学には、児童精神医学、老年精神医学など人間の発達年齢別の分野のほか、犯罪精神医学、司法精神医学など特定の集団を扱う分野がある。また、精神科医や臨床心理士が他科の患者の心理的ケアを行うなど、チーム医療活動に力点を置いた分野にリエゾン精神医学がある。
各国の状況
一般的に精神科医になるための要件は、国によって異なる。
米国、カナダ
アメリカ合衆国とカナダにおいては、学士号（M.D.、D.O.）を保持した後、精神科レジデントとして4年間の研修を経なければならない（カナダでは5年間）。すべての精神科レジデントは認知行動療法、サイコドラマ、支持的精神療法の技能を有することが要求される。
イギリス
イギリスにおける精神科医は、医学士号を保持する必要がある。なおイギリスの総合診療医（GP）では、精神科研修が必須である。
学会認定専門医
学会認定専門医として精神科専門医があり、日本精神神経学会が認定する。
精神保健指定医
精神科医療の臨床現場では、特に病識（自分が病気であるという認識）がない精神疾患患者の場合、患者本人および患者の周囲の人間の生命・身体などに、甚大な損失を招く可能性（自傷他害の恐れ）が認められることがある。そのような場合などは、たとえ当該患者本人の意にそぐわずとも、患者の「医療を受ける権利」を擁護するため、患者に適切な医療や処遇を強制する必要性が生じる。このように、人権と医療との間の微妙なバランスへの配慮を迫られる臨床現場において、その全責任を負う存在として、精神保健指定医がある。
精神保健指定医は、専門医などのように学会が認定する民間資格ではなく、精神保健及び精神障害者福祉に関する法律（精神保健福祉法）第18条に基づき厚生労働大臣が指定する法的資格である。従って、上記の様に一歩間違えれば人権侵害の恐れもあるが「病識の欠如」「自傷他害の恐れ」「医療を受ける権利を擁護する必要性」が認められる場合などでは、精神保健指定医の診察・判定をもって精神疾患患者に入院などを強制できることが法的に担保されており、同時にその裏返しとして、強制的な処遇には精神保健指定医の診察・判定が法的に義務づけられている。例えば、措置入院、緊急措置入院、医療保護入院、応急入院、退院制限などを行うには、精神保健指定医の診察・判定を要する。また、保護室への隔離や身体拘束などの行動制限を行う時にも、一般の精神科医よりも精神保健指定医の法的な権限は大きい。