エキスポランド
概要
万博開催時の建設にあたり阪急電鉄がプロデュースした経緯から、かつては阪急東宝グループに属していた。ただし閉園直前時点で阪急阪神東宝グループ公式ホームページなどの企業一覧にエキスポランドは記載されておらず、休園時の親会社はアミューズメント施設の開発をしている泉陽興業であった。
万博閉幕後のエキスポランドの運営は、万博記念公園管理者の日本万国博覧会記念協会（2003年4月より日本万国博覧会記念機構）から株式会社エキスポランドに委託されていたが、売上の95%がエキスポランドに交付されるという契約であるなど不明朗さがあり、1973年（昭和48年）の衆議院予算委員会でも取り上げられたことがある。
2007年（平成19年）に後述するジェットコースター「風神雷神II」の脱輪事故の影響で客足が例年の2割以下に減少、また赤字もあり、同年12月10日から休園。2009年（平成21年）3月までに再開する予定であったが、営業再開が見込めないため、2008年（平成20年）10月28日に民事再生手続の開始を申請した。負債総額は約16億円。ふれあい動物園を中心にさまざまな動物のパフォーマンスや新しく子ども用ゴーカートを設置し、園名を変えてファミリータイプの遊園地として再生する予定としていたが、支援企業が現れず2009年（平成21年）2月24日の提出期限に再生計画の提出が困難となった。そのため、2009年2月9日に取締役会で再建を断念して閉園することを決定し、大阪地方裁判所に再生手続の廃止を求める上申書を提出した。翌10日に、大阪地裁が再生手続廃止決定を行い、2009年2月には破産手続に移行した。
日本万国博覧会記念機構がエキスポランド側の破産管財人に対し、敷地を更地にして返還するよう要求したことを受け、2009年8月から破産管財人により各種施設の撤去工事が進められ、翌2010年（平成22年）3月に一部を除き完了。跡地利用については敷地所有者の日本万国博覧会記念機構が検討をするとしている。これより前の2008年7月18日には、老朽化が進み収容人数や設備が国際サッカー連盟（FIFA）のスタジアム国際基準を満たしていないなどの問題が生じた万博記念競技場に代わるJリーグ・ガンバ大阪のホームスタジアムの建設候補地として浮上した。また、2008年11月29日には、米映画大手パラマウント・ピクチャーズのテーマパーク建設候補地として報じられた。ただし、日本万国博覧会記念機構は両構想とも報道時点では「白紙」としていた。2010年3月下旬から2011年5月15日まで、園の北側約4ヘクタール（園全体の5分の1）を農業体験型公園ファームエキスポとして開園していた。貸し農園ではなく、「畑の教室」として月に2回農業アドバイザーに指導を受けながら、スケジュールに沿って野菜を栽培していく。ほかにも農産物直売所「エキスポ・マルシェ」や畑の教室の敷地の一部で収穫のみの体験も可能など、ファームエキスポ利用者以外も利用することが出来る施設があった。
2011年（平成23年）7月9日から9月4日まで、園内にあったプールを「万博プールガーデン」としてオープンしている。
2011年3月、大阪府は跡地利用事業者を公募、テーマパーク建設を目指した大阪投資マネージメント（不動産ファンド・燦キャピタルマネージメント系）及びパラマウント・ピクチャーズ連合と、「The Museum City of Expo21」をコンセプトに、教育や異文化交流をテーマとする複合型エンターテインメント施設を提案した三井不動産が名乗りを上げ、同年12月13日に三井不動産を選定した。
商業施設に併設して、複数のエデュテインメント施設や水族館（運営は海遊館）、シネマコンプレックスを併設し、観覧車も復活させる計画で、2014年（平成26年）7月17日に着工、2015年（平成27年）11月19日に「EXPOCITY」として開業した。